コロナ禍の住宅展示場

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ＧＷは住宅展示場の集客の要となる時期だが、昨年2020年は、新型コロナの影響で不急不要の外出規制で住宅展示場も来場者の減少や緊急事態宣言地域での営業休止の展示場もみられたが、2021年のＧＷに向けては受注回復を狙い、各社“環境・地震”対策などを重視したモデルハウスで集客を狙うＧＷとなった。展示場側も親子で楽しめるイベントで集客を煽り、家族連れで賑わうＧＷとなった展示場もあるが、来場者がモデルハウスで必ず商談するわけでなく、市場の低迷が継続している。消費者心理には、この不安定な時期に長期ローンを抱える大型契約への不安が解消されてない現実もある。リフォーム事業の場合は、この時期に不特定多数の人が家に入るのを躊躇し依頼を先延ばしにする傾向もあるようだ。

そのような中で、需要喚起の試みとして、ネット住宅展示場（バーチャル展示場）をオープンした住宅会社もある。ネットを見ただけで住宅注文してしまう人はいないだろうが、ネット住宅はメーカーにとってはＰＲの場であり消費者にとっても情報収集の場で、お客様対応窓口がひとつ増えたという視点で活用することで、情報発信とフォローの充実によるファン作り・差別化が新型コロナ終息を睨んでの取り組みと言えるだろう。住宅展示場が飽和状態と考えるメーカーにとっては、ネット専用のモデルハウス提案など、ネットならではのアプローチがクロージングへ近づくケースとなるだろう。規格住宅の場合はネットによる営業完結も意識する時代が将来は来るかも知れない。また、リアル住宅展示場は、訪れてみたいモデルハウスとして関心を引くために、いかに特徴あるニュータイプ・モデル住宅であるかをイメージ・プレゼンテーション（生活の価値観の多様性対応など）でないと生き残れない時代になるだろう。

コロナ禍では、テレワークの拡充などで一戸建て住宅への需要が世界的に高まっている。アメリカでは低金利政策が住宅需要増を牽引するなどし、世界的な木材不足（ウッドショック）が起き、その影響で日本でも木材価格（輸入材・国産材双方）の高騰に火がついている。コロナ禍に端を発した、このウッドショックの長期化が住宅価格や家具価格の上昇に連動する可能性もあるだろう。

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