マーケティングトレンド情報
～これだけは知っておこう！～
マーケティングトレンド情報（第２回）
リクルート住まいカンパニー。コロナ禍の住宅購入・建築検討調査を発表
新型コロナ第一波の春頃は、先行きの見えない中で住宅購入・建築検討を様子見する方も多かったかと思いますが、第二波のもとでは、コロナ禍による住環境意識への変化から、住宅購入・建築検討を意識する人が増え始めたと言えそうです。
2020年11月発表（調査は、今年8～9月）の㈱リクルート住まいカンパニーによる「コロナ禍の住宅購入・建築検討調査」では、５月時の同調査と比べ首都圏・関西・東海に共通して、住まい探しの影響が抑制されたとの回答が減少。首都圏では促進されたとの回答が11ポイント増の結果となった。全国的にテレワークは緊急時より減少した８月だが、首都圏では実施率が依然高く、このような方の住環境への意識変化もありそうだ。
新型コロナ拡大前後で住環境への条件変化では、「仕事専用スペースが欲しくなった」「通信環境」「換気性能」「日当たり」「省エネ性能」の順で住まいの快適性・性能を求める意識が高まっており、首都圏では「広さ重視派」が伸びている。㈱リクルート住まいカンパニーは、11月に「2020年注文住宅動向・トレンド調査」も発表しているが、取り入れたい間取りの変化としては、首都圏では「ウッドデッキ」「回遊導線」「高い天井高」「広いレラス・バルコニー」「吹き抜け」など空調を意識した間取りへの関心が高まっている。
住宅の検討方法においても、住宅展示場訪問率やイベント参加率は低下し、自宅からの自らのアプローチ（電話・メール・来訪依頼などに加え、チャットやZoom等のメディアコミュニケーション）の活用が増えている。
この調査報告は、㈱リクルート住まいカンパニーのプレスリリース欄（2020年11月分）で公開されていますので、詳しい調査報告をご覧になりたい方は、同社の報告レポートをご覧ください。
㈱リクルート住まいカンパニーのプレスリリース